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About Us私たちについて

Introductionロボティクス推進室について

協働ロボットによる
製造現場の課題解決は、
住友商事マシネックス
ロボティクス推進室に
お任せください!

住友商事マシネックス株式会社 メカトロニクスイノベーション本部 ロボティクス推進室は、
協働ロボット Doosan Collaborative Robotsの専門チームとして2021年に新設されました。
デジタルとロボティクスの融合によりお客様の製造現場の課題解決と発展に貢献していきます。

Mission

Mission

製造現場に
明るい未来を

製造現場に喫緊に迫る人手不足という課題を協働ロボットを通じて解決する。

Vision

Mission

ヒトとロボットの
真の共存

協働ロボットをデジタル化することで、ヒトとロボットが真に協働する世界を実現する。

Value

Mission

商社の枠に
捉われない挑戦

テクニカルサービス・アフターサービス・エデュケーション・デベロップメントまで担うことでユーザーの真のニーズに応える。

Membersチームメンバー

渡邉 隆夫

チーム長
セールスマネージャー

渡邊 健太

主任
エバンジェリスト

山岡 靖明

ロボティクスディレクター
サービスエンジニア

渡部 駿

サービスエンジニア
マーケター

History沿革

2017

協働ロボットの販売を開始

生産現場への協働ロボットの普及が本格化してきた2017年頃から主に大手自動車メーカー向けに協働ロボット導入のサポートを始めました。

2019

Doosan Robotics国内総販売権を取得

協働ロボットの更なる普及には、性能・サポート・サービスを兼ね備えた新しい協働ロボットが必要不可欠だと考え、Doosan Robotics Inc.と国内総販売契約を締結し、2019年11月より、日本で初めて“Doosan Collaborative Robots”の販売をスタートしました。

2019
2020

協働ロボット専門のプロジェクトチーム
「Cobotプロジェクト」を発足

協働ロボットは、海外メーカーが中心のため国内で適切なサポートができる代理店が多くありません。そこで我々は協働ロボットを専門とするメンバーを集め、プロジェクトとして専門部隊を発足することで充実したサービスの実現を目指しました。

2021

協働ロボットであらゆる社会課題を解決
ロボティクスソリューションを提供する
「ロボティクス推進室」を創立

協働ロボットはあらゆる社会課題を解決する可能性を秘めています。
可能性を現実に。協働ロボットをより有効的にユーザー様に使って頂くために。2021年4月、「”ヒト”と”ロボット”の真の共存を実現する」というヴィジョンを掲げ、ロボティクス推進室を発足致しました。
我々はあらゆる課題を解決するロボティクスソリューションを提供します。

2021

Company Profile会社概要

会 社 名 住友商事マシネックス株式会社
創立年月日 1962年2月28日
代 表 者 代表取締役社長 山名 宗
資 本 金 53億円
株   主 住友商事株式会社100%出資
年   商 91.9億円(2021年度)(※)
社 員 数 465名(2022年4月1日現在)
決 算 期 毎年3月31日
本   社 〒100-0003
東京都千代田区一ツ橋1-2-2 住友商事竹橋ビル 10・11F
TEL:03-4531-3900
事 業 内 容 鉄鋼・非鉄金属製造プラント/工作機械/食品・医薬品製造装置/半導体・液晶製造装置/各種検査装置/産業用ロボット/物流システム/建築設備機器/環境保護用設備機器/光通信システム/インターネット関連機器/各種ネットワークシステム/コンピュータ関連機器等の国内販売と貿易
主要取引先 住友重機械工業/住友重機械精機販売/住友電気工業/住友商事/住友ベークライト/住友電設/住友化学/住電日立ケーブル/日本製鉄/住友理工/UACJ/日新電機/明電舎/橋本総業/東テク/きんでん/三菱重工業/高砂熱学工業/ダイキン工業/オカムラ/オークマ/ダイダン/村田機械/富士電機/ニプロファーマ/神戸製鋼所/JFEスチール/川崎重工業/京セラ/須賀工業/協立エアテック/ヤクルト本社/日本ピストンリング/ダイヘン電機システム/ADVICSグループ/NATIONAL PIPE COMPANY, LTD. /住電商事/住友重機械搬送システム 他
主要取引銀行 三井住友銀行 東京営業部・名古屋栄支店・大阪本店営業部/三菱東京UFJ銀行 神保町支店/三井住友信託銀行 本店営業部

※「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号2018年3月30日) 及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」( 企業会計基準適用指針第30号 2018年3月30日) を適用しております。そのため、年商欄数値は2020年度迄と基準が異なります。

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